アクション詳細

目指す社会のあり方、ビジョン

SDGsは、2015年9月に国連で開かれたサミットにて、「我々の世界を変革する:持続可能な開発のための2030アジェンダ(2030アジェンダ)」として全会一致で採択されたもので、国際社会が共通して2030年までに達成すべき目標です。すでに、企業、自治体、NPOなどSDGsへの取り組みが活発化していますが、今後、学習指導要領の改訂により小学校や中学校の教科書にもSDGsへの言及が入るとされており、教育現場の取り組みも注目されています。

本書は日本の社会課題を紐解きながらSDGsを学べる内容となっています。身近な視点からSDGsについて理解を深められます。各ページには子どもたちがの考えを書き込める「問い」を設定。地域の団体の活動や、企業の取り組みなどの実例も豊富に掲載しているので、調べ学習などでも活用できます。小学生から大人まですべての人が楽しみながらSDGsについて学べます。

2020年〜21年に世界を覆ったCOVID-19パンデミックは、グローバル感染症の脅威に加え、 数多くの私たちの周りにあった問題を浮かび上がらせました。このような時代だからこそ、共に生きる社会（Live Together）が問われています。本書籍は、小学校高学年、中学、高校、大学、企業、自治体、社会教育の現場でも十分活用可能ですが、小中学校・高校の生徒たちに日本の地域課題とSDGsのつながりを深め、活き活かされる社会の生態系（Live Together）の構築をしてほしいとの思いから、全国小中高校への配布となりました。

SDGsは、17の目標に対応するだけのものではありません。社会の“複雑な問題”に向き合い、さまざまなテーマを統合し、同時解決に挑みながら、自己変容と社会変容にむけた協働・探究ツールとして、本書を活用いただければ幸いです。

本書の特徴

1. 4つの異なる学習スタイルを持つ子どもたちがSDGs(ダイバーシティ)について学習、体験し、成長していくストーリーを、マンガとストーリーを使って楽しく、わかりやすく描きます。

2. SDGsの17の課題を関連する日本の社会課題に落とし込んで解説。SDGsを世界の話ではなく、身近な“自分ごと”として捉える視点が見つかります。

3. SDGsに取り組む自治体やNPO、企業の具体的な取り組みを多数紹介しています。SDGs達成のために、どんなアクションが行われているのか、知ることができます。

●学校関係者、教育関係者の皆さま:授業教材としてぜひご活用ください
巻末に「教材としての本書の活用方法」を記載しました。SDGsをテーマとした授業や「総合的な探求の時間」の教材としてぜひお役立てください。

本書を読んだ先生方の声

「SDGsの17の目標や概念を丁寧に解説しながら、私たちの身近にある具体的な課題を示している」(小学校 教諭)
「日本の身近な社会課題の具体例が16も紹介されており、自分ごととして捉える視点がきっと見つかる」(小学校 教諭)
「SDGsの抽象から具体、具体からアクションに変える良書」(特別支援学校 教諭)
「地球規模の諸問題の解決に向けて協力していく共創型リーダーの育成を実現する一冊」(高等学校 教諭)
「社会に貢献しながら働く大人たちや企業にもスポットが当てられ、職業体験や校外学習の事前・事後学習、調べ学習の良いきっかけとなる」(中学校 教諭)
「SDGsを知る上で基礎編としても発展編としても使える便利な一冊」(小学校 教諭)
「授業の中でグループで社会問題について議論し話し合うことができ、様々な視点からSDGsを深められる」(中学校 教諭)
「地域学習、職場体験、修学旅行などにおいて、多様な探求学習がデザインできそう」(中学校 教諭)
「本書を使い授業実践したら、どのように生徒が変容するのかが楽しみ」(高等学校 教諭)
「『総合的な探求の時間』の副教材として、全てのクラスに置きたい一冊」(高等学校 教諭)

アクションリーダー プロフィール

佐藤真久(監修)

東京都市大学大学院 環境情報学研究科 教授／
英国国立サルフォード大学にてPh.D取得(2002年)。地球環境戦略研究機関(IGES)の第一・二期戦略研究プロジェクト研究員、ユネスコ・アジア文化センター(ACCU)の国際教育協力シニア・プログラム・スペシャリストを経て、現職。現在、SDGsを活用した地域の環境課題と社会課題を同時解決するための民間活動支援事業委員長、国際連合大学サステイナビリティ高等研究所客員教授、北京師範大学客員教授、UNESCO ESD-GAPプログラム(PN1:政策)共同議長、特定非営利活動法人ETIC.理事などを歴任。現在、責任ある生活についての教育と協働(PERL)国際理事会理事、JICA技術専門委員(環境教育)、IGESシニア・フェロー、ユネスコ未来共創プラットフォーム事業運営協議会座長などを務める。協働ガバナンス、社会的学習、中間支援機能などの地域マネジメント、組織論、学習・教育論の連関に関する研究を進めている。

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