日本では、多くの教育実践がなされているものの、それらの効果を分析可能なデータが少ないとされています。

国や自治体が学校を対象に調査をおこなっている場合であっても、研究者が利用可能な科学的な水準で測定されていないケースが多く認められます。そのようなデータでは、現場や政策に、妥当性の高い知見を提案することはできないと考えられます。

そこで、現在私たちは自分たちの専門分野である心理学の立場から、科学的に標準化された方法によってデータを測定しています。それを通して、教育実践によってどのような効果が得られるのかを共有可能な「教育政策の答え合わせ」ができる社会を目指しています。

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